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PayPayの母体は?Yahoo!じゃないの?情報まとめ

ネットショッピングをしていたり、スマホ決済や電子マネーの話をしていると、気になってくるのが「PayPayの母体は?」「運営会社は?」という話ですね。

調べてみたら「Z HOLDINGS」「Softbank」?って

え?Yahoo!じゃないの?関係は?といった情報をまとめました。

要約ポイント

  • PayPayの母体・運営会社「Z HOLDINGS」「Softbank」
  • Z HOLDINGSはYahoo!JAPANのことで、2019年10月1日にこのゼットに包括
  • PayPay株式会社はSoftbankの合弁により2018年6月15日に設立

運営会社:PayPayの母体

PayPayの母体は「Z HOLDINGS(ゼットホールディングス)」と「Softbank(ソフトバンク)」です。

あれ?Yahoo!じゃないの?って思いますよね。

Z HOLDINGS(ゼットホールディングス)

Z HOLDINGS(ゼットホールディングス)

Z HOLDINGS(ゼットホールディングス)

Zホールディングス株式会社は「Yahoo!JAPAN」のことで、2019年10月1日に商号を変更しました。

代表取締役社長 CEOは川邊 健太郎氏です。

アメリカのYahoo!はもうありませんが、今後はこの借り物のYahoo!という名称を消していく方向になると考えられます。

ネットといえばYahoo!だった時代が懐かしいですね。

外部リンク: Zホールディングス

PayPay株式会社

2020年2月現在2400万人が使っている

2020年2月現在2400万人が使っている

PayPay株式会社はソフトバンク株式会社とヤフー株式会社の合弁により、2018年6月15日に設立されました。

2020年2月現在2400万人が使っているということです。

ソフトバンクはご存知携帯電話の会社です。これからはお客さんとの接点がとても重要になるので、直接情報を届けられる携帯電話は武器なんですよね。

そこにネットといえばYahoo!さんとまで言われたこの巨大なIT会社がくっつくと鬼に金棒。いや、金棒持った鬼が二人バディを組んだようなものです。

そうしてできたのが「金融会社」PayPay株式会社でした。

PayPayって金融なの?

お客さんとの設定が強いソフトバンク、ネット上の存在感やYahoo!BBを配ってた時の営業力がものすごいYahoo!。

この会社は実は日本政府がキャッシュレスやITのテクノロジーによる開発を推奨していたフィンテック分野に切り込んだわけです。

メモ

フィンテック(FinTech)とは、金融(Finance)と技術(Technology)をくっつけた造語です。金融サービスと情報技術を結びつけたさまざまな未来的な分野のことです。

その入口として、決済手数料がクレジットカードよりも安く、中国など海外で爆発的に普及してた「コード決済」に手をつけました。

それが「PayPayアプリ」なのです。

  • クレジットカードの仕組みを使わないのでクレカ手数料がかからない
  • 現金の管理・輸送などの手間もかからない
  • FeliCaがないと使えない電子マネーみたいにスマホに制限がない

こんなメリットがありました。

1ヶ月で1億回使われるPayPay(ペイペイ)

ただのスマホ決済ではなく、ネットでも使えるようになったり、いろんな業種で使えるようになったPayPayは、2019年の1年間でとてもダウンロードを伸ばしました。

そして、1ヶ月の決済回数が「1億回」を超えたのが2019年12月でした。

1億回使われるPayPay(ペイペイ)

1億回使われるPayPay(ペイペイ)

これは消費税が上がったタイミングで多くのテレビ番組・ニュース特集や雑誌で「節約のためにスマホ決済を活用すること」が報道されたため、認知が広がったのと考えられます。

10月11月12月だけでものすごく伸びていますね。

使えるようになったお店もものすごく増えたというのも追い風だったのでしょう。

2020年は金融サービス

2019年にユーザー数や認知度を広げたPayPayは、2020年、個人向けローン、ビジネスローン、後払いサービス、投資、保険などの分野を広げてくると 2020年3月期 第3四半期 決算説明会で解説していました。

今後も期待ですね。

まとめ

  • PayPayの母体「Z HOLDINGS」「Softbank」
  • Z HOLDINGSはYahoo!JAPANのことで、2019年10月1日にこのゼットに包括
  • PayPay株式会社はSoftbankの合弁により2018年6月15日に設立

2020年もワクワクペイペイなどのキャンペーンが増えると考えられます。

2020年の6月以降どのような動きを見せるのか期待されますね。

 

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